未来の包括的なワークフォース管理に関する Workday と VNDLY のビジョン

環境の急速な変化により、仕事のあり方だけでなく、仕事をする人、つまりワークフォースのあり方も変わってきています。企業は人件費の高騰や広範なスキル不足に直面している一方、従来の雇用形態にとらわれずに起業家精神を追及する従業員が増えています。長年にわたってギグ ワークが主流でしたが、こうした状況は職場における臨時従業員 (フリーランス、季節雇用などの独立労働形態によりスキルを提供する従業員) の増加を後押ししています。2027 年までには、米国のワークフォースの過半数を臨時従業員が占めることが予想されています。  

こうしたワークフォース構成の変化により、多くの企業が社員と臨時従業員を合わせて全社的なワークフォースと見なす包括的なワークフォース戦略の策定を推進しています。

これは Workday グループ企業である VNDLY のビジョンです。VNDLY は、クラウドベースの外部ワークフォース管理システムおよびベンダー管理システム (VMS) において業界をリードしています。

Workday と VNDLY のパートナーシップは、VNDLY がアクセス パートナーとなったおよそ 2 年前に始まりました。それから間もなくして Workday は VNDLY の Workforce Connector を認定し、これが Workday ヒューマン キャピタル マネジメント (HCM) とのインテグレーションが認定された唯一の VMS となりました。つまり、2021 年 12 月に Workday が VNDLY の買収契約を締結した時点で、VNDLY と Workday HCM とのインテグレーションはすでに完了していたことになります。

VNDLY を使用すると、正社員と臨時従業員で構成されるワークフォースの価値を根本的に変えることができます。VNDLY は、調達管理、人財管理 (人事)、財務、IT、法務の各業務を連携し、エンドツーエンドのソリューションを構築します。これにより、社外の従業員のリクルーティング、作業指示書、コンプライアンス、請求処理に関する交渉について詳細なインサイトを取得できます。企業は統合されたワークフォース最適化ソリューションを活用できるようになり、正社員、時間給労働者、臨時従業員、委託労働者などのあらゆるタイプの従業員管理、ワークフォース プランニングのニーズやコンプライアンス管理などの包括的な人財戦略に役立てることができます。

Workday と VNDLY: 包括的なワークフォースの価値を高める

VMS 業界を牽引する VNDLY は、社外のワークフォース管理とそれを企業のビジネス戦略に合わせることとの間に生じるギャップを解消します。 

グローバル リサーチ企業である Everest Group 社が、『Vendor Management System PEAK Matrix® Assessment With Technology Vendor Landscape 2022 (ベンダー管理システムに関する PEAK Matrix® 評価: テクノロジー ベンダー情勢 (2022 年))』レポートで VNDLY をリーダー (2 年連続) およびスター パフォーマーとして評価した理由はそこにあります。VNDLY の強力な機能により、企業はワークフォース管理を幅広い視点から捉えられるようになります。変化する経済状況下でより迅速に適応し、従業員の好みの変化 (柔軟性の向上など) により的確に対応できるようになります。

Fifth Third Bank のバイス プレジデント兼臨時従業員プログラム担当シニア マネージャである Melissa Stegman 氏は次のように述べています。「Workday と VNDLY のインテグレーションによりワークフォースが完全に可視化され、最適な臨時従業員の獲得、維持、管理を行えるようになりました。このインテグレーションにより、当社のチームはデプロイメント スケジュールを数週間から数か月短縮できました。データの整合性を維持し、変化するビジネスニーズに対応できる柔軟性を確保できたのです」

ここでは、VNDLY の未来に関する当社の構想についていくつかご紹介します。 

すべての従業員のハブとなる Workday の強化

VNDLY とのインテグレーションによって Workday プラットフォームに社外の従業員のデータを取り込むことで、企業のワークフォース全体を管理、拡張するハブとしての Workday の強みを強化します。つまり、VNDLY を活用している Workday のお客様は、バッジ、ネットワーク アクセス、E メールなどの必要な下流システムを社外のワークフォースに適用できます。 

ほとんどの企業では、社外のワークフォースへの権限や許可の割り当て (プロビジョニング) を複数のシステムで分散して行っています。しかし、Workday と VNDLY のインテグレーションのようにひとつのシステムでプロビジョニングできるようになると、ワークフォース全体にセキュリティ プロトコルを適用できます。たとえば、社外の従業員の契約終了後に、各システムでのプロビジョニングを適切に解除できます。

VNDLY は Workday の各種ソリューションとのインテグレーションの強化、グローバル化、拡張に継続的に取り組んでいます。これにより、社内外のワークフォース全体を可視化する機能を強化し、ビジネスプロセスからシームレスにビジネス価値を生み出しています。

統一されたワークフォース環境の構築

企業の従業員構成に占める臨時従業員の割合が高くなる中、社外のワークフォースの管理を人事部門に委ねる企業が増えています。しかし多くの企業は、予算編成、プランニング、収益予測を行う際に臨時従業員について考慮していません。臨時従業員に関する情報が可視化されていない場合、人事部門は将来的に必要となるスキルや採用ニーズの影響を正確に計画・測定できません。 

しかし、Workday と VNDLY を連携させると、これらのシステム間でデータがシームレスに送受信されるため、統一されたデータ基盤が実現します。 

First Financial Bank の事例

First Financial Bank のバイス プレジデント兼人事システム・オペレーション担当ディレクターを務める Joe Hoskins 氏は次のように述べています。「Workday と VNDLY を連携させる前は、レポートを作成して VNDLY にデータを送信し、そのデータがアップロードされるのを待つというプロセスを手作業で行っていました。ファイルを送信する標準的なシステムを統合することもできたのですが、VNDLY の Workforce Connector を使用すると、VNDLY と Workday をシームレスに連携できるという点に魅かれました。このインテグレーションにより、Workday から VNDLY に直接データを取り込み、すべてのデータを同期できるようになりました。その結果、システム管理業務がさらに効率的になっただけでなく、採用マネージャは両方のシステムで適切なデータにシームレスにアクセスできるようになりました」

Workday と VNDLY は今後も総合的な人財戦略を真に可能にする包括的なソリューションを提供していきます。私たちはこのビジョンを実現するため、正社員と社外のワークフォースの両方の従業員データを管理する堅牢なシステム オブ レコードをお客様が構築できるように注力していきます。

このようにデータ基盤を統一することにより、すべての Workday アプリケーションが強化されるため、企業は Workday スイート全体を通じて、正社員と社外のワークフォースの流動性を高めることができます。これにより、企業は Workday リクルーティングを使用して臨時従業員を直接ソーシングしたり、Workday ラーニングを使用して従業員タイプ別に特定のラーニング コースや安全管理コースを割り当てたり、レポートと分析を使用して従業員の組み合わせ別に社員エンゲージメント スコアに関するインサイトを取得したりできるようになります。 

Workday と VNDLY を使用することで、最終的には社員の固有のニーズを戦略的に管理し、変化するビジネス需要に迅速に対応できるようになります。

ワークフォースを最適化し、機械学習とビジネスプロセスの自動化を融合

Workday のお客様の期待に応えるため、VNDLY は機械学習テクノロジーと自動化を活用し、企業がワークフォース戦略に臨時従業員を組み込んで最適化できるようにしています。企業はビジネス イニシアチブに必要なスキルや人財を常に戦略化して予測しています。プロセスの自動化により、欠かせないスキルを確保する時間を短縮し、機械学習を活用して候補者の審査プロセスを最適化できます。企業は Workday と VNDLY から得たインサイトを活用し、これまでの定着率、総人件費、社内外のタレント プールで調達可能なスキルに基づいて、正社員と臨時従業員の採用を合理化できます。

包括的なワークフォース管理で未来の仕事を強化

企業が急速に変化するビジネスニーズに対応し、需要の高いスキルを持つ従業員を獲得するには、従業員のエコシステムを広い視野で捉える必要があります。統合的な人財管理アプローチでは、すべての従業員がビジネスに影響を与えるパートナーとみなされます。Workday や VNDLY を導入すると、企業は社外の従業員を組み込んでワークフォースを柔軟に活用し、欠かせないスキルのギャップを埋めることができます。また、すべての従業員を全社的なワークフォースとして取り込む包括的なワークフォース戦略やアプローチを策定できます。 

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