Workday グローバル調査: リーダーが人財のセンチメントを知る方法

コロナ禍の影響で、社員は業務についてより深く考えるようになりました。自身が職務に対してどのように感じているのか、どのように働きたいのか、どのような企業で働きたいのかを問うようになっています。

一方、このような考えを企業と共有する機会は常にあるわけではありません。あったとしても、耳を傾ける準備ができていない企業もあります。

社員を最優先する

Workday の調査『アクセラレーションのギャップの解消: 持続可能なデジタル トランスフォーメーションに向けて』では、有望なデータがいくつか紹介されています。1,150 人のシニア エグゼクティブを対象に実施した Workday のグローバル調査では、人事部門 (HR) リーダーの半数が優れたエンプロイー エクスペリエンスを重視し、企業全体の変革を加速させています。 

優れたエンプロイー エクスペリエンスは、人事部門リーダーにとって変革の加速化に最も重要な要素となっています。加えて、以下の要素が続きます。

• ダイバーシティ、公平さ、インクルージョン (45%)
• ハイブリッド ワークフォースをサポートするポリシーと手法 (40%).
• スケーラブルなラーニングと能力開発 (34%)

エンプロイー エクスペリエンスやエンゲージメントを重視するのは人事部門リーダーだけではありません。他部門のシニア マネージャも注目しています。デジタル金融サービスを提供する Ally Financial 社の CFO である Jennifer LaClair 氏は次のように述べています。「当社のあらゆる活動の中心となっているのはエンプロイー エクスペリエンスです。在宅勤務に関しては明確な変革をいくつか行っています」 

このような取り組みには、新しいツールを活用した社員のコミュニケーションの促進、デジタル接続性に焦点を当てた追加リソースの投入、社員がペットを同僚に紹介する「ペット Zoom」の開設などがあります。2021 年に発生したさまざまな課題にもかかわらず、Ally Financial 社はこのような取り組みによって、ここ 1 年間のエンゲージメント スコアを上昇させています。

あらゆる変革を実現するためには、まず社員の声に耳を傾ける必要があると LaClair 氏は述べています。「私たちは 9 か月間を費やし、当社の組織としての現状を診断し、金融業務に従事する 550 人の社員から意見を聞きました。この 9 か月間では、社員にインタビューを行い、状況を極めて詳細に把握したうえで、何をどのように修正し、いかにして 1 つにまとめるかを慎重に考えて特定しました」

Workday の調査によると、企業の変革目標の達成を阻む最大障壁として組織文化を挙げる経営幹部は CFO のみです (56%)。最大障壁として組織構造やチーム構造を挙げるのが最も多いのも CFO です (24%)。これは社員の問題や、企業文化がエンゲージメントに与える影響に対し、CFO が強く意識していることを示しています。チームが企業のニーズを継続的に満たすために最も重要なスキルは何かという質問に対し、「共感力」を挙げる経営幹部は CFO が多い傾向があります。

分散しているワークフォースの意欲を高める

テクノロジー プラットフォームを提供している Dashlane 社では、コロナ禍になるまではオフィス勤務の文化が定着していましたが、すばやく軌道修正を行って在宅勤務をサポートするようになりました。社員がオフィスだけでなく自宅で勤務するようになったため、同社は社員間のつながりを醸成するための新しい方法を検討しています。たとえば、会議室を再構成し、自宅で勤務する社員とオフィスで勤務する社員のやり取りが簡単になるようにしています。

「25% 近くのワークフォースは一度もオフィスに出社したことがありません」と、Dashlane 社で最高人財責任者 (CPO) を務める Ciara Lakhani 氏は述べています。彼らは同僚と対面で会ったこともありません。「このような人財が同僚や、新型コロナの発生以前から働いていた社員とつながりを持てるようにすることは重要です」 

社員の意見に耳を傾ける取り組みを適切に行っていない企業では、社員が離職によって意思表示をすることになると、Workday の最高戦略責任者 (CSO) である Pete Schlampp は警告します。「企業が社員の声に耳を傾けず、話し合いの機会を作らなければ、企業の問題はより一層悪化してしまいます」と、彼は述べています。つまり、企業は社員の意見に耳を傾けるか、そうでなければ社員の離職を覚悟する必要があります。 

レポート『アクセラレーションのギャップの解消: 持続可能なデジタル トランスフォーメーションに向けて』の全文をダウンロードして、CFO、CIO、CHRO からの回答をまとめた調査結果をぜひご覧ください。