人事部門はどのようにしたら卓越したエンプロイー エクスペリエンスを提供できるだろうか

パンデミックが多くの組織のデジタル トランスフォーメーションを数か月から数年単位で加速させたことはそれほど驚くことではありませんが、社員の優先事項にも変化を与えています。SHRM (米国人材マネジメント協会) が行った調査によると、新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) のパンデミックが収束して求人状況が良くなったら離職したいと考えている、社員が 25% いることがわかりました。組織は離職の「津波」に襲われる可能性があります。Achievers Workforce Institute 社の調査でも、社員の意外な心情が明らかになっています。

• 回答者の 46% は勤めている企業とのつながりをあまり感じていません。 
• 回答者の 42% はパンデミックが始まってから企業文化が薄れてきていると述べています。 
• 回答者の 21% のみが高い意欲があり、今の会社で長期間勤務を続ける予定だと答えています。

組織が社員の現状を把握するためには、社員の心情を含め、社員のエクスペリエンス全体を深く理解する必要があります。さまざまな事情や課題に直面する社員のマネージャに対しても、バーチャルなサポートを強化する必要があります。

エンプロイー エクスペリエンスへの投資に関するビジネス ケース

優れたエンプロイー エクスペリエンスは、社員の定着と意欲向上に大きな役割を果たすだけでなく、社員のレジリエンスを高めます。そしてワークフォースの効率性と生産性も向上します。組織は新たな職場環境でこれらの課題を解決する必要があります。また、エンプロイー エクスペリエンスという言葉の複雑性や定義が進化する中で、エンプロイー エクスペリエンスをあらゆる角度から慎重に調査し、チームのために導入しているテクノロジーを確認する必要があります。 

Great Place to Work 社の調査によると、組織が社員の燃え尽き症候群を減らすと、社員の定着率は 20 倍高くなるという結果が出ています。組織が最適なエンプロイー エクスペリエンスを構築するためには、絶えず変化する社員のニーズに常に耳を傾け、そのフィードバックに基づいたアクションを実行し、継続的にその影響を測定して、サポートが必要な特定の分野に方向転換して注力する必要があります。これをしない組織は、時代から取り残されてしまいます。 

社員全員が潜在能力を最大限に発揮できるよう、組織は包括的なエンプロイー エクスペリエンスを提供し、社員のすべてのニーズに対応する必要があります。

• エンゲージメント。すべての社員に入社直後から魅力あるエクスペリエンスを創出します。
• 共感。社員の福利厚生と心身の健康をサポートします。 
• 受け入れ。ビロンギング (帰属意識) とインクルージョンを促進します。 
• エンパワーメント。報酬と評価への期待を明らかにします。 
• 活性化。固有のキャリア パスを通じて社員をサポートします。

社員をサポートするエクスペリエンスの構築

社員のニーズに応えるには、個人のニーズや好みに合わせて調整可能な革新的なテクノロジーを使用して、社員のフィードバックに基づいたアクションを実行することが有効です。この方法により、社員の 5 つのニーズをそれぞれ重要なエクスペリエンスへと変換できます。

Workday では、社員に関する豊富なコンテキストとインサイトを活用してパーソナライズされた一連の関連アクションを厳選し、これらのアクションをエクスペリエンスを通して社員に提供することで、社員をサポートしています。複数のプラットフォームにわたってコンテンツ、アクション、承認を織り交ぜたプロセスを導入し、優れたエンプロイー エクスペリエンスを提供しています。 

たとえば、社員が帰属意識を感じていないことや、心身の健康が優れていないことを特定し、これらの情報を使用して、適切な Workday ジャーニーを作成することができます。 

Workday ジャーニーが社員のニーズをサポートする方法についていくつか例を示します。

• 共感。ジャーニーは安全性とセキュリティをサポートします。たとえば、「新型コロナウイルス」ジャーニーや「予防接種」ジャーニーを作成できます。当社のお客様である Sun Life 社は、「職場への復帰」ジャーニーのプロトタイプを作成し、社員が安全性、快適性、サポートを実感できるように支援しています。ジャーニーは身体面、精神面、金銭面の健康を含め、社員のあらゆる側面をサポートすることもできます。
• 受け入れ。「ビロンギングとインクルージョン」ジャーニーでは、Workday ヒューマン キャピタル マネジメント (HCM) および外部ソースからの部門間で情報を共有できるようにすることで、社員がよりサポートされていると感じることができます。
• 活性化。「キャリアとパフォーマンスのチェックイン」ジャーニーでは、社員がより意味のあるキャリア対話ができるように、カスタマイズされた情報を提供できます。当社のお客様である Regions Bank 社は、Workday ジャーニーを使用して、入社 1 年目の社員がこのようなキャリア チェックインを開始するように促しています。「ジャーニーを使用して年に 1 回マネージャと社員がキャリアに関する対話を行うようにしたところ、「会社は自分を大切にしている」と答える社員の割合が増加しました。ジャーニーによってパーソナライズされたエクスペリエンスを提供できるため、社員の意欲向上に役立っています」と、Regions Bank 社は語っています。

可能なことを実行するプロセスのご紹介

それでは、社員が必要とするジャーニーをどのように知り、どのような情報を活用すればよいのでしょうか。

当社では毎週、Best Workday Survey でアンケートを行っています。このデータは非常に価値あるインサイトを当社に提供してくれます。そして現在 Peakon 社が Workday の一員となったことで、当社は社員にしっかりと耳を傾けて心情を明らかにすることで、社員のニーズに対する理解をより一層深めることができます。

たとえば、ある割合の社員が職場に復帰したくないと考えていることが判明するとします。何が社員を不安にさせているのか、まだ情報が必要です。これまで以上に家族の面倒を見る必要が生じたため、ワーク ライフ バランスの見直しが必要なのでしょうか？ ビルを他の多数のテナントと共有しているため、衛生面全般に不安を感じているのでしょうか？当社は Peakon 社とともにこれらの懸念事項の背後にある「原因」をリアルタイムで特定し、これらの詳細に基づいて Workday ジャーニーを作成することができます。

一定期間を通して収集したフィードバックのスナップショットを得ることに加え、現在はインテリジェントなリスニング機能を使用して社員のリアルタイムの声を活用できるため、社員がどのように感じ行動しているかを正確に把握することができます。情報が揃ったらアクションを実行し、進捗状況を測定しながら軌道修正していきます。

イノベーションによって当社はエンプロイー エクスペリエンスを増強させ、社員の現状を把握して、複雑さが増す状況化で社員の意欲と権限を強化できます。