2022 年に社員が期待するものとは
社員の期待とは、どのように進化してきたものなのでしょうか。2021 年を通じて約 180 万人の社員から Workday Peakon Employee Voice に送信された 1,900 万件のコメント分析に基づく調査により明らかになった事実をご確認ください。
ここ数年、企業とその社員に影響を及ぼすイベントのリストは拡大を続けています。新型コロナウイルス感染症によるパンデミックや気候変動、政治的混乱、人道的危機、社会正義活動、あるいは「大離職時代」といったあらゆる出来事は、エンプロイー エクスペリエンスに変化をもたらしています。
社員に対するフィードバックは、社員が評価されていると実感し、最高のパフォーマンスを発揮するためには何が必要かを理解する上で重要です。組織全体が外部環境への適応できるようになり、継続的な成功や社員のロイヤルティを保証できるようになります。
Workday の最新レポート、『社員の期待レポート (2022 年)』では、2021 年を通じて 1,000 社以上の企業の約 180 万人の社員から Workday Peakon Employee Voice に送信された 1,900 万件のコメント分析に基づき、過去 12 か月のイベントに対する社員の優先順位がどのように変化したかが明らかになりました。
2021 年のエンゲージメント調査では、外部のイベントについてコメントする社員が多い傾向が見られました。
社員にとっては引き続き柔軟性が最優先事項
「在宅勤務」や「ワークライフ バランス」、「精神面の健康」といった言葉を含む、柔軟な働き方に関する社員コメントの割合は、2020 年以降ほぼ変化はありません。特に 2019 年から 2020 年にかけてコメント件数が 125% 増加していることから、柔軟な働き方が依然として社員にとっての大きな関心事であること示されています。
コメントの割合に変化はないものの、2020 年と 2021 年で柔軟な働き方に関連するスコアが実質低下していることは、企業と社員の間で柔軟な働き方の未来についての考えに違いがあることを示唆しています。
特に現場の社員を多数抱える企業では、社員のフィードバックが柔軟な働き方の方針に組み込まれていることを確認する必要があります。
注目を浴びる環境、社会、ガバナンス (ESG) の取り組み
2021 年のエンゲージメント調査では、外部のイベントについてコメントする社員が多い傾向が見られました。これは、環境、社会、ガバナンス (ESG) の取り組みに関する課題によって、エンプロイー エクスペリエンスにもたらされる影響が増大していることを示しています。
ESG というテーマに関するコメント数が増加したということは、よりパーパスドリブンな社員が増えたということでもあります。
今回のデータによると、2021 年の全社員のコメントの 12% は ESG に関するものであり、前年と比較して最も増えたのは社会問題と環境についてのものでした。
社員にとって ESG の取り組みの重要性は、とりわけ優秀な人財の獲得や保持にも影響することから、今後も引き続き注目を集めるでしょう。最近の調査によると、有望な企業の条件として 50% 以上の社員が ESG のコミットメントを評価している一方、パーパスドリブンな企業の社員はさらにそれよりも 1.4 倍高い関心を示しています。
職場での若い世代の影響力が増加
柔軟な働き方や成長といった多くのテーマに関するコメントの数は過去数年間変化がありませんが、ESG に関するコメント数が増加しているということは、よりパーパスドリブンな社員が特に若い世代において台頭していることを表しています。
Workday の分析では、ミレニアル世代は、ESG の全 3 分野の議論を牽引していることが分かっています。また、社会問題について、自身の意見をはっきりと表明する傾向が強いと言えます。同様に、Z 世代では ESG のテーマに関するコメントの割合が高いことが顕著です。
こうした傾向は ESG に限らず、ビロンギングとダイバーシティ (B&D) などエンプロイー エクスペリエンスの他の重要な要素にも及んでいます。社員のコメントを世代別に見ると、2021 年を通じて、B&D に関して最もコメントしているのがミレニアル世代であることがわかります。
データ上は X 世代やベビー ブーム世代の存在感は引き続き強いものの、職場における若い世代の影響力は増加し続けており、特にミレニアル世代はすでにグローバル ワークフォースの 3 分の 1 を占め、Z 世代は 2025 年までに 27% に達するとみられています。
2022 年、社員の期待の変化がどのように企業に影響を及ぼすのか、そしてそれにどのように対処すべきかについて、詳細はレポート全文をダウンロードしてご確認ください。
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